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知的資産創造 2018年新春号

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21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 毎月20日発行
誌型   : A4変形版・80~100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。
  • MESSAGE

    NRI合併30周年

    取締役会長

    嶋本 正

     1988年1月4日、旧野村総合研究所と野村コンピュータシステムが合併して、新生野村総合研究所(NRI)が発足した。今年がちょうど30周年に当たる。
     両社の合併は、新しい情報化時代に向けて、社会や産業界の課題を発見し対策案を提示するコンサルティングの機能と、課題解決に必要とされる情報システムを提供するITソリューションの機能を重ね合わせることで、飛躍的な成長を目指すことを意図していた。そして、2001年12月の東証一部上場に向けて、前年3月に企業理念を制定したが、その中でも、「ナビゲーション&ソリューションにより、企業価値の最大化を目指す」ことが経営目標であるとうたっている。現在、IoT、ビッグデータ、AI(人工知能)などを核にした新たな産業革命が進み始めており、NRIはあらためて合併の真価が問われている。

    • 嶋本 正
  • 特集 「NRI未来創発フォーラム2017」よりデジタルが拓く近未来

    基調講演
    「デジタルで変える日本の未来」

    代表取締役社長

    此本 臣吾

     野村総合研究所(NRI)では、「デジタルが拓く近未来」をテーマに、2017年度から研究チームを発足させ、さまざまな角度から今後のデジタル化のインパクトについての調査・分析を実施している。本稿はその初回という位置づけであり、「デジタルで変える日本の未来」と題して、17年10月4日に開催されたNRI未来創発フォーラム2017での筆者の講演を取りまとめたものである。このフォーラムでは米国の文明評論家ジェレミー・リフキン氏を招いて、氏の著作である『限界費用ゼロ社会』をモチーフにして、氏の講演や筆者との対談なども行った。
     今回はデジタル社会の全体像についての展望であるが、今後は、デジタル化が産業に対して具体的にどのような影響を及ぼすのか、セミマクロの観点から分析を継続し、その結果もご紹介したいと考えている。そして最終的には、企業や国に対して、これから何をなしていくべきかという提言の形で取りまとめていきたい。

    • 此本 臣吾
  • 特集 「NRI未来創発フォーラム2017」よりデジタルが拓く近未来

    対談
    「世界のデジタル化はどう進んでいくのか?そして日本の行方は?」

    文明評論家 経済評論家

    ジェレミー・リフキン 氏

    代表取締役社長

    此本 臣吾

    BSジャパン・日経プラス10 メインキャスター

    小谷 真生子 氏

    1. 第三次産業革命をリードする日本
    2. シェアリング・エコノミー時代のリスク管理
    3. シェアリング・エコノミー時代における企業の姿
    4. 日本はこれから何をすべきか

    • ジェレミー・リフキン 氏
    • 此本 臣吾
    • 小谷 真生子 氏
  • 特集 「NRI未来創発フォーラム2017」よりデジタルが拓く近未来

    パネルディスカッション
    「デジタル化による社会変革をリードするためには?」

    社会システムコンサルティング部長 主席研究員

    神尾 文彦

    ビジネスIT推進部 上級研究員

    柏木 亮二

    グローバル製造業コンサルティング部長 上席コンサルタント

    小林 敬幸

    BSジャパン・日経プラス10 メインキャスター

    小谷 真生子 氏

    野村総合研究所(NRI)は、高齢化・人口減少に直面する日本社会・経済の再活性化、製造業の未来戦略の立案、地方創生などに取り組んでいます。こうした課題解決に向けて、デジタル化のインパクトをどのように捉え、活かしていけるのでしょうか。転換期における社会変革やビジネス打開策のあり方を、NRI気鋭の研究員・コンサルタントが議論します。

    • 神尾 文彦
    • 柏木 亮二
    • 小林 敬幸
    • 小谷 真生子 氏
  • シリーズ 戦略実行力

    第7回 戦略コミュニケーションの向上

    コンサルティング事業本部 パートナー

    青嶋 稔

    1. 戦略コミュニケーションにおける問題点
    2. 先行事例
    3. 戦略コミュニケーション強化における方向性

    • 青嶋 稔

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誌型
A4変形版・80~100ページ
購読形態
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年間購読代金
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発行元
株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部

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