この夏は、コロナ禍での東京オリンピック・パラリンピック開催という特殊な状況下で、政治・経済・社会のありようを考えさせられた。
2020年10月の臨時国会における菅首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」を契機に、産業界を挙げてさまざまな環境・エネルギー関連対策に日常的に取り組むようになった。ヴァリューズの調査によると、カーボンニュートラルという語句はこの1年で検索数がほぼ13倍に増加しているという。21年度の大手上場企業の中期経営計画や事業戦略の要素には、必ずSDGsやカーボン対応の論点が取り上げられていることからも分かるように、今後の成長戦略の骨格を構成するアジェンダであることは間違いない。

経済産業省が作成した「DXレポート2（中間とりまとめ）」（2020年12月）によると、95％の日本企業はDX（デジタルトランスフォーメーション）に全く取り組んでいないか、一部部門で取り組み始めた段階であると報告されている。コロナ禍を受け、DXが進展したといわれている中、実態としては一部の企業でリモートワークや非対面チャネルを整備するという程度の取り組みにとどまっているように推察される。

1. 企業に対して高まる社会価値創出の要請
2. デジタルを活用して社会価値ビジネスを実現している事例
3. 社会価値ビジネス創出のための3つの戦略
4. 我々は何をすべきか

1. データドリブン経営に不可欠なデータアーキテクチャー
2. データアーキテクチャーの再定義による成長企業の取り組み
3. データアーキテクチャーと向き合う3つのポイント
4. データ活用の温故知新

1. 日本企業における生産性の問題と流動化の必要性
2. 先進事例
3. 生産性向上のための人材可視化と人材流動化

1. フィジカルインターネットのインパクト
2. 変わる物流業界
3. フレキシブルな倉庫オペレーション
4. スタートアップが牽引する物流のロボット化
5. 配送・ラストワンマイル
6. 日本の物流業界への提言

1. 代替タンパク質に対する社会的要請の高まり
2. 激化する代替タンパク質業界における覇権争い
3. 食品業界および周辺産業にとってのビジネスチャンス