・サステナビリティ経営の全体像

・CSV経営とは

・いま、なぜCSVなのか

・CSV経営のメリット

・CSV経営を成功させる鍵

　SDGsをはじめとするサステナビリティに関連した動きが急速に変化する中、事業を通じた社会価値創造に取り組む企業が現れている。中長期を見据えた成長のためには、自社の創業の精神や、事業活動と改めて向き合い、取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を特定することが肝要であり、社会価値創造に向けて、経営の意図を込めた戦略的なアプローチが求められている。

　最近では、様々なメディアを介して“ESG”というワードが飛び交うようになった。ESGについては、各国際機関や政府が、その推進にあたって情報開示の枠組みやガイドラインなどを提供してきたが、これまでは一部の先進的な企業が取り組んでいたに過ぎなかった。日本企業が本格的に向き合うきっかけとなったのは、2017年7月に年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が1兆円を、ESG指数を用いて運用すると発表したことによるところが大きい。本稿では、ESG投資が、①その影響は一時的なものなのか長期的なものなのか、②企業経営にとってどの程度の重要度か、③ESGを考慮するにあたって踏まえるべき点は何か、について方向性を示す。

　近年、ESG投資の機運が高まっている。ヨーロッパと比べると、日本のESG投資は未だ発展途上ではあるが、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が3つのESG指数を選定し、同指数に連動したパッシブ運用を開始したことで、その注目度が上がり、企業側にもESG情報の開示が強く求められている。本稿では、今後、企業が投資家をはじめとしたステークホルダーに対して、より効果的・効率的に自社をアピールするために、どのようなESG情報をどのような形で開示するのがよいかについて論考する。

　多くの日本企業で持続的成長に向けた「サステナビリティを考慮した経営」へと舵切りする機運が高まっている。先進企業では、経営計画や事業戦略の中核にサステナビリティの要素を取り込み、その概念を統合する動きが見られる。サステナビリティ経営の潮流は、企業経営のオペレーション領域に対しても変化や影響をもたらすが、企業や業態によってその対応は異なる。本稿では、日本企業が、サステナビリティ経営がオペレーション領域にもたらす影響をどのように考察し、将来を見据えた対応策をどう検討すべきかを解説する。

・サステナブル調達が求められる背景

・サステナブル調達がもたらす変化（1）
　調達方針・枠組みの見直し

・サステナブル調達がもたらす変化（2）
　調達リスク低減のための中長期的な取組みの強化

・サステナブル調達の実現に向けて

創業以来、企業理念経営を貫き、社会と企業の両面から持続可能性を追求するオムロン。同社の企業理念経営の進め方について、此本、伊吹が伺いました。（2018年4月10日実施、敬称略）

　サステナビリティ経営の潮流の中で、企業・組織や社員一人ひとりが個々の“社会における存在意義”＝パーパス（Purpose）を見つめなおし、それらを再定義しようとする動きが現れている。“パーパス”とは、その企業や組織が社会において「なぜ、何のために存在するのか」という社会における確固たる存在意義を指す。組織のパーパスと個人のパーパスの両者を融合させることができれば、企業は、戦略実現に向けて大きな力を得ることができる。