NRI未来創発フォーラム

野村総合研究所の企業理念「未来創発」に基づき、社内外の専門家、有識者による日本や世界の未来の姿を考えるためのフォーラムです。

NRI未来創発フォーラム2018 デジタルが拓く近未来 2018年10月16日(火)東京国際フォーラム 12時30分開場 13時30分開演

AIやIoTなどの技術革新が進み、デジタルエコノミーが世界各地で同時に立ち上がっている環境下で、多くの企業は経営や事業に抜本的な変革が求められています。
NRIは2017年から3年間にわたって「デジタルが拓く近未来」を共通テーマに掲げ、日本や世界のあるべき姿や、企業経営の方向性を考えています。
今年はIMD教授のマイケル・ウェイド氏とともにデジタル資本主義における未来の産業像を洞察し、NRIの多彩な専門家とともに企業としての戦略のあり方について議論を行います。
ご多忙かとは存じますが、みなさまのご参加を心からお待ち申し上げております。

野村総合研究所 代表取締役社長 此本臣吾

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開催概要・プログラム

■開催概要 

日時 2018年10月16日(火) 13:30~17:00 (開場12:30)
会場 東京国際フォーラム[ホールA]地図
参加費用 無料(事前お申込みが必要です。)

■プログラム

12:30 開場
13:30~14:20
基調講演

デジタルが変える産業の未来

野村総合研究所 代表取締役社長 此本臣吾

デジタル技術の浸透がもたらすシェアリング経済の広がりに伴い、第二次産業革命以来続いてきた産業資本主義とは本質的に異なる「デジタル資本主義」が目覚めつつあります。経済活動のデジタル化は、財やサービスの限界費用を低下させ、消費者余剰を増加させると同時に、生産者から消費者への余剰(利益)の転換を引き起こしています。このような新しい経済システムの下、企業はどのように持続的な成長を図っていくのか、従来の発想の延長線上にその答えはありません。
経済システム全体、それぞれの産業ごとに、デジタル化により多様多彩なプラットフォームが形成されていく中で、消費者と生産者との関係性がどう変わっていくかを展望する必要があります。さらに、ブロックチェーン等の技術が実用化の段階を迎えると、プラットフォームの機能が分解され変化することで、新しくそして様々な規模のエコシステムが台頭してくるでしょう。それらを徹底活用し、顧客の状況に応じたサービスの最適化を追求することが今後の戦略の柱になるのではないか。私たちはそのように考えています。
今回の「NRI未来創発フォーラム」では、IMD教授のマイケル・ウェイド氏とともにデジタル資本主義における未来の産業像を洞察し、NRIの多彩な専門家とともに企業としての戦略のあり方について討論を行います。

14:20~15:30
特別講演
[同時通訳付]

「デジタル・ディスラプション」のインパクトと日本企業

IMD教授 マイケル・ウェイド 氏

多くの産業分野でデジタル・ディスラプター(破壊的イノベーター)が現れ、既存企業との熾烈な競争を展開しています。多くの日本企業も、この競争の只中に巻き込まれつつあります。めまぐるしく変化する競争環境の中でディスラプターへ対抗していくためには、アジャイルな経営体制の構築が不可欠でしょう。
本講演では、近著『対デジタル・ディスラプター戦略』をもとに、デジタル・ディスラプターが実現している「デジタル化による破壊の力学」とそれを導く「デジタル・ビジネスモデル」について分析するとともに、それに対して既存企業がとるべき戦略について、豊富な事例をもとにお話しします。

15:30~15:50 休憩
15:50~17:00
パネルディスカッション

デジタルトランスフォーメーション時代に日本企業がとるべき事業戦略とは

NRIは、高齢化・人口減少に直面する日本社会・経済の再活性化、製造業の未来戦略の立案、地方創生などのテーマに取り組んでいます。こうした課題の解決に向けて、日本企業はデジタル化のインパク卜をどのように捉え、活かしていけるのでしょうか。転換期における社会変革やビジネス変革に向けた打開策のあり方を、NRIに所属する気鋭のコンサルタントが議論します。

[モデレーター]

  • 小谷真生子氏

[パネリスト]

  • 石綿 昌平(NRI 上席コンサルタント)
  • 村岡 洋成(NRI 上級コンサルタント)
  • 重田 幸生(NRI 上級コンサルタント)
  • 吉田 純一(NRI 上級システムコンサルタント)
17:00 終了

※プログラムの内容・講演者・パネリストは、予告なく変更となる可能性がございます。

■講演者・パネリスト

NRI代表取締役社長 此本 臣吾

NRI代表取締役社長 此本 臣吾

1985年東京大学大学院工学系研究科修了、同年NRI入社。95年台北支店長、00年産業コンサルティング部長、04年執行役員兼アジア・中国事業コンサルティング部長。10年常務執行役員コンサルティング事業本部長、15年専務執行役員ビジネス部門担当を経て、16年4月より現職。

IMD教授 マイケル・ウェイド 氏

IMD教授 マイケル・ウェイド 氏

IMD教授。Grobal Center for Digital Business Transformation所長。企業エグゼクティブ向けプログラム「リーディング・デジタルビジネス・トランスフォーメーション」の統括教授を担う他、各国のグローバル企業に対してエグゼクティブ教育やコンサルティングサービスを提供。カナダのウェスタンオンタリオ大学リチャードアイビー・スクール・オブ・ビジネスで学位、MBA、博士号を取得。
IMDはスイスを拠点とする幹部育成に特化したビジネススクール。エグゼクティブ教育では常に世界トップクラスにランクされており、日本企業からの信頼も厚い。

モデレーター 小谷真生子氏

モデレーター 小谷真生子氏

日本航空株式会社を経て、NHKのキャスターに。NHK総合「モーニングワイド」「おはよう日本」やNHK-BS1「ワールド・リポート」のメインキャスターを務める。1998年からテレビ東京「WBS(ワールドビジネスサテライト)」のメインキャスターを16年間担当。2014年より、BSジャパン「日経プラス10」メインキャスターとして出演中。2013年より、世界経済フォーラムIMC(International Media Council)のメンバーも務める。

NRI 上席コンサルタント 石綿 昌平

NRI 上席コンサルタント 石綿 昌平
専門分野:産業横断でのデジタル経営戦略立案、アナリティクス支援

ICT・メディア業界を中心に、顧客企業の経営戦略、事業戦略、新規事業立案・実行支援、産業政策立案支援をテーマとするプロジェクトに参画。NRI自体の人事・組織開発の実行部門を経て、現在は、様々な産業の顧客が進めるデジタル変革やアナリティクス支援を先導。

NRI 上級コンサルタント 村岡 洋成

NRI 上級コンサルタント 村岡 洋成
専門分野:運輸業等のインフラ関連産業における戦略立案、実行支援

運輸業、小売・流通業、不動産業などを中心に、事業戦略立案、新規事業開発や、海外展開支援、M&A支援のプロジェクトに多数参画。現在は、モビリティ、ロジスティクス分野を対象に、サービスイノベーションやデジタルトランスフォーメーションを支援するコンサルティングに従事。

NRI 上級コンサルタント 重田 幸生

NRI 上級コンサルタント 重田 幸生
専門分野:製造業における戦略立案、実行支援

特に、電機・機械関連の製造業やエネルギー産業を中心に、事業戦略立案や新規事業開発、ポートフォリオマネジメント、M&Aなどをテーマとするプロジェク卜に参画。近年は、デジタル技術を活用した製造業のビジネスモデル転換に関するプロジェクトを多数実施。

NRI 上級システムコンサルタント 吉田 純一

NRI 上級システムコンサルタント 吉田 純一
専門分野:産業分野におけるデジタル化戦略立案、実行支援

不動産業を中心に、広く産業全般にわたる企業の情報システムに関わるコンサルティングやシステム開発プロジェクトに従事。全社システムデザインに加え、デジタルマーケティングや、AI・IoTなど新技術の活用に精通。デジタルビジネスの創出や、アナリティクスの定着化など、多数の顧客のデジタル変革を支援。

※プログラムの内容・講演者・パネリストは、予告なく変更となる可能性がございます。

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お問い合わせ

お申し込みについてのお問い合わせ先

「NRI未来創発フォーラム2018」事務局

E-mail:mf2018@congre.co.jp

イベントに関するお問い合わせ先

株式会社野村総合研究所

コーポレートコミュニケーション部

TEL:03-5877-7100

E-mail:mirai-forum@nri.co.jp

NRI 未来創発フォーラムについて

NRIは企業理念「未来創発」に基づき、社内外の専門家・有識者による日本や世界の未来の姿を考えるためのビジネスフォーラムを、毎年秋に開催しています。
AIやIoTなどの技術革新が進み、デジタルエコノミーが世界各地で同時に立ち上がっている環境下で、多くの企業は経営や事業に抜本的な変革が求められています。
NRIは2017年から3年間にわたって「デジタルが拓く近未来」を共通テーマに掲げ、日本や世界のあるべき姿や、企業経営の方向性を考えています。昨年は、米国の著名な文明評論家、経済評論家でもあるジェレミー・リフキン氏をお招きし、地方創生、金融、製造業がどう変わるかについて議論しました。

過去のフォーラム

(2017年から内容を一新し、社内外の先駆者とともに、企業の成長や社会問題の解決について議論する場とします。)