知的資産創造 2021年12月号

21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期　：　毎月20日発行
誌型　　　：　A4変形版・80～100ページ

当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。

MESSAGE

ポストコロナの新しい働き方

執行役員
人事部長
柳澤花芽

想定外のコロナ禍に見舞われたことで、日本人の働き方は大きく変わった。1980年代から30年以上、遅々として浸透しなかったテレワークは1年足らずで首都圏・大企業を中心に一気に普及した。
特集　非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

非財務指標を活用した経営の高度化

コンサルティング事業本部パートナー
重田幸生

日本はバブル崩壊以降「失われた30年」と呼ばれ、経済成長で他国に大きく水を開けられた。戦後一貫して強みであった勤勉で質の高い現場にも高齢化とデジタル化の波が押し寄せ、経営陣が頼りにしていた現場力にも軋みが見え始めている。大手製造業某社は、買収した欧州企業のイタリア工場に得意の日本流生産技術を導入しようと訪問したところ、最新鋭の設備とソフトウエアが導入されている現状を目の当たりにして、自社の国内工場の遅れをようやく認識したという。
特集　非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

経営インテリジェンス2.0

コンサルティング事業本部パートナー
重田幸生

NRIアメリカシニアコンサルタント
本橋巧朗

CXコンサルティング部コンサルタント
松井拓郎

産業ITコンサルティング二部グループマネージャー
根岸正州
1. 経営インテリジェンス導入への課題
2. 経営インテリジェンス導入にあたっての課題の乗り越え方
3. 非財務指標の活用によるインテリジェンス力の強化
4. 経営インテリジェンス導入に向けて
特集　非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

「デジタル戦略マップ」による先回り経営の実現

経営DXコンサルティング部副主任コンサルタント
橘優太朗

CXコンサルティング部副主任コンサルタント
新谷一平

CXコンサルティング部主任コンサルタント
藤原良祐
1. 変化への「対応」から「先回り」へ
2. 先回り経営の先進事例
3. NRIの提示するフレームワーク
4. 経営インテリジェンス加速に向けたテクノロジー活用の要諦
特集　非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

本社が具備するべきダイナミック・ケイパビリティ

経営DXコンサルティング部上級コンサルタント
佐藤悠一

コンサルティング事業本部パートナー
重田幸生

金融コンサルティング部副主任コンサルタント
岡田渉
1. 本社に求められるダイナミック・ケイパビリティ
2. ダイナミック・ケイパビリティを構成する4つの力
3. 日本企業が取り組むべき方策
特集　非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

インテリジェンス企業の経営計画のあり方

コンサルティング事業本部パートナー
重田幸生

産業ITコンサルティング一部上級コンサルタント
疋田時久

経営DXコンサルティング部主任コンサルタント
秦伸太朗
1. 日本企業とグローバル企業の変化対応力の違い
2. 経営計画策定におけるITツールの歴史的変遷
3. 海外企業におけるインテリジェントな経営計画策定の先進事例
4. 日本企業におけるプロセス変革のための処方箋
シリーズ　企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

第7回　PL中心経営からの脱却

フェロー
青嶋稔
1. PL中心経営の問題点
2. 先進事例
3. PL中心経営からの脱却に向けて
シリーズ　新型コロナウイルスワクチン接種の混乱から見えたわが国の防疫体制確保・ワクチン政策が向かうその先

序章　国家プロジェクトから見えた教訓と防疫における有事対応の要諦

社会ITコンサルティング部長
山本勝範

わが国をはじめ全世界に広がった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、国民生活はもとより、あらゆる産業に波及し、大規模な社会・経済の停滞を招いた。その混乱は、なお続いている。あまりにも長い期間にわたる一定の制限が続く生活の中で、この混乱の始まりは今や遠い記憶になっているが、わが国において最初に「新型インフルエンザ等対策特別措置法」第32条第1項に基づく緊急事態宣言（以下、「緊急事態宣言」と記す）が発令されたのは2020年4月7日であり、その約1カ月前の同年2月28日に文部科学省より「新型コロナウイルス感染症対策のための小学校・中学校・高等学校及び特別支援学校等における一斉臨時休業」が通知され、新型コロナウイルスの脅威が、徐々に国民生活に影響を及ぼしていった（図1）。
シリーズ　新型コロナウイルスワクチン接種の混乱から見えたわが国の防疫体制確保・ワクチン政策が向かうその先

第1回　ワクチン接種体制の構築が露呈した感染症対策における体制の不備と具備すべき要件

ヘルスケア・サービスコンサルティング部　ヘルスケアグループプリンシパル
横内瑛

ヘルスケア・サービスコンサルティング部　ヘルスケアグループ副主任コンサルタント
下松未季
はじめに
1. わが国の予防接種制度の成り立ち
2. 新型コロナウイルス感染症発生時の対応のいきさつ
3. ワクチン接種体制の主体となった自治体と医療機関（医療従事者）
4. 高度に計画された制度と行政の硬直化の罠
CHINA FINANCIAL OUTLOOK

＜金融ITフォーカスより転載＞中国の資産管理業務の正常化に向けた動き
2021年1月号～12月号の内容