第1話「対話を通じて経営者の力を引き出す『IDELEA』」
10代の女の子たちのコミュニケーションに欠かせないプリントシールや、ゲームのアミューズメント景品などを企画・製造・販売しているフリュー株式会社。「人々のこころを豊かで幸せにする良質なエンタテインメントを創出する！」が同社の理念です。同社代表取締役社長の田坂吉朗氏は、対話によって経営者の力を引き出すNRIのエグゼクティブ・ディベロップメント・サービス「IDELEA」を通じて、自身の考えを深めながら経営者としての意識を高めていきました。その結果は、会社の理念策定や、一体化した組織づくりにも反映されています。
数字に追われる日々。いつしかビジョンが見えなくなり……
田坂吉朗 氏
いろいろ検討してはみるものの、自社のビジョンが見えてこない。あれこれ案は出ても社員の共感が得られない。フリュー株式会社が、まだオムロンエンタテインメント株式会社と名乗っていた数年前のことです。「社内には行き詰まり感があり、組織としても元気のない状態だった」と同社代表取締役社長の田坂吉朗氏は振り返ります。
フリューは、もともとオムロン株式会社の新規事業チームが母体となって誕生した会社です。オムロンには、“われわれの働きで、われわれの生活を向上し、よりよい社会をつくりましょう”という社憲があり、新規事業は「人々の生きがいや働きがいが尊重される時代に求められるサービスを生み出す」ことが命題とされていました。
「けれど、新規事業を立ち上げて以来、数字に追われる毎日でした。人を幸せにするエンタテインメントの創出を目指しているのに、自分たちの生きがいや働きがいについては上の空になっていた」と田坂氏は語ります。
会社にとって大切なこととは何だろうか。人にとって幸せって何だろうか。オムロンからのMBOに向けて、自分たちにしっくりした経営ビジョンを確立しなければならない中で、当時の田坂氏は真剣に考えていました。NRIの永井恒男が田坂氏を訪ね、対話によって経営者の力を引き出すIDELEAについて話をしたのは、ちょうどその頃です。
「だからといって、IDELEAが自分の課題を解決してくれるサービスだと期待したわけではないのです」
対話を重ねながら自分の本質に気づいていく
田坂さんはもともとコンサルティングサービス全般に強い不信感を抱いていました。過去にコンサルティング会社に依頼して、苦い経験をしているからです。にもかかわらず、IDELEAに関心を持たれたのはなぜでしょうか。
「NRIの永井さんは、最初にお会いしたとき『実は私、離婚しましてね……』と、まず自分の話をしてくれました。離婚をきっかけに自身の価値観や幸せについて見つめ直した経緯や、『私の願いは、お客さんに最高に幸せになってもらうこと』という仕事に対する思いについても率直に語ってくれました。それで、この人とは信頼して話ができそうだ、面白そうだと思ったんです」
コンサルティングではなくコーチングを取り入れたサービスなら、一緒に話をすることで自分の考えを深めていけるかもしれない。社のビジョンを構築する上で、助けになるだろう。始まりは、そんな気持ちからだったといいます。以降、1回90分、月に2回のIDELEAのセッションがスタートします。
「どんな経営者になりたいですか」
「なりたい理想の経営者になれたとして、その後は何をしたいですか」
「リタイアしたら、どんな生活を送りたいですか」
例えばこんな質問に、田坂さんが答えるかたちで、セッションは進んでいきました。普段、問われることのない質問を受け、人生について考え、新たな気づきを得る。回を重ねるうちに、田坂さんは「人生は楽しむもの、その楽しさを世の中に伝えていきたい」のだと気づいていきました。「人々のこころを豊かで幸せにする良質なエンタテインメントを創出する！」というフリューの理念は、ここから策定されます。経営者の価値観がベースになったビジョンは社員の共感を得て、社に浸透していきました。
IDELEAのセッションを継続 テーマは事業戦略の組み立て方
6カ月を一区切りとするIDELEAのセッションが終わると、「社長は変わった」「落ち着いた」という声が社内から聞こえてきました。
「セッションを受ける前は、細かいところまで口を挟む、あれこれうるさい社長だったようです。ところが永井さんとの対話を通じて、社長としての使命、自分の役割みたいなものが分かったのでしょうね」
田坂さんはその後もIDELEAを継続。次の半年間では「社員の一体感を強めるにはどうすればいいか」をテーマに対話を続けました。さらに更新して3ターム目に入った現在は、2007年4月のMBOの後、会社を更に発展させていくために、社員の一体感を促す仕組み作りや事業戦略の組み立て方について対話を重ねています。
「IDELEAの良さは、口頭ではうまく説明できません。周囲の経営者には、とにかく一度試してみて、と勧めています」。
※本文中の組織名、職名、構成図は公開当時のものです
