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知的資産創造 2021年8月号

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21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 毎月20日発行
誌型   : A4変形版・80~100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。
  • MESSAGE

    DX時代のIT人材活用

    執行役員
    産業ITイノベーション事業本部
    副本部長

    小暮 典靖

    本誌2019年5月号に「デジタル時代とIT人材不足」をテーマに寄稿した。あれから2年、コロナ禍という大きな環境変化を契機とした経済・社会のデジタル化の加速によって、IT人材不足はさらに深刻化している。

  • 特集 プロセス型製造業のDX推進とシステム革新

    プロセス型製造業におけるDX推進のジレンマと見えてきた本当の進め方

    NRIシステムテクノ 事業本部 デジタル事業企画部長

    田中 健太郎

    ドイツのインダストリー4.0や米国のインダストリアル・インターネットなど欧米の製造業のデジタル変革を教材にして、日本の製造業でもこの5〜6年でDX(デジタルトランスフォーメーション)の研究や実証実験が進んでいる。特に、コマツやミスミグループ本社といった先進的企業の取り組みのように、スマートファクトリーの具体的な成功事例が見えてきたこと、さらにGAFAを筆頭にしたプラットフォーマーの出現によるゲームチェンジが次々と起こっていることから、日本企業の経営者の危機感が一気に高まり、DXに取り組まなければ生き残れないとばかりに、一斉にDX推進に舵が切られた。

  • 特集 プロセス型製造業のDX推進とシステム革新

    プロセス型製造業におけるDX推進の正攻法

    NRIシステムテクノ 事業本部 デジタル事業企画部 デジタル事業企画グループ長

    大甲 隼土

    NRIシステムテクノ 事業本部 デジタル事業企画部 クラウド推進企画グループ長

    岡村 誠

    1. ディスクリート型製造業におけるDX事例をプロセス型製造業にも適用できるという幻想
    2. プロセス型製造業が目指すべき生産領域DXの方向性
    3. プロセス型製造業のDX推進施策
    4. DX推進における経営の役割

  • 特集 プロセス型製造業のDX推進とシステム革新

    製造業DX推進を阻害するボトルネックと解決アプローチ

    NRIシステムテクノ 基盤システム事業部 統轄

    櫻井 望

    1. 製造業DX推進を阻害しているボトルネック
    2. ITインフラ改革を呼び起こす第三の組織
    3. 攻めの情報セキュリティ基準・ITインフラ実装に向けた実践ポイント

  • 特集 プロセス型製造業のDX推進とシステム革新

    クラウド推進をトリガーにしたシステム開発改革

    NRIシステムテクノ 事業本部 デジタル事業企画部 クラウド推進企画グループ

    座間 哲也

    1. DX推進力とクラウド活用力の相関関係
    2. これまでのITとDXの相違点
    3. 高速な仮説検証を支えるクラウドの特性
    4. DXプロジェクトの開発者に求められる能力と生産性
    5. DX2.0を推進するクラウド活用の要点
    6. 優秀なプログラマーを引き寄せる「もう一つのDX」

  • シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

    第3回 変化対応力を高めるレジリエンス経営(前編)

    フェロー

    青嶋 稔

    1. 日本企業の変化対応力の弱さ
    2. 先進企業事例
    3. レジリエンス経営の実現に向けて(後編)

  • シリーズ カーボンニュートラルのインパクト(グローバル編)

    第2回 米国の新政権下におけるカーボンニュートラル関連市場の事業機会

    サステナビリティ事業コンサルティング部 カーボン・ニュートラル戦略グループ 主任コンサルタント

    辻村 翔

    NRIアメリカ Research&Consulting Division Manager

    クリストファー・フジヨシ

    NRIアメリカ Research&Consulting Division Co-Head

    滝 雄二朗

    1. 米国におけるカーボンニュートラルの方向性
    2. ポストコロナを見据えた新政権
    3. 連邦政府と州政府の役割分担
    4. 制度を追い越す民間企業の動き
    5. 日本企業への示唆

定期購読

発行時期
毎月20日発行
誌型
A4変形版・80~100ページ
購読形態
年間予約購読制
年間購読代金
10,450円(年12回発行 送料・消費税を含む)
発行元
株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部

※年間定期購読以外に、丸善・丸の内本店、日本橋店にて販売しております。
丸善・本店では、1部あたり1,045円(税込)で販売。最新号から過去1年間分のバックナンバーも取り揃えています。日本橋店では、最新号のみ販売しています。

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NRIフィナンシャル・グラフィックス
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