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シリーズ 第4次産業革命で変わる企業戦略と日本企業逆転のシナリオ

第1回 デジタルツイン革命とポストコロナ時代の日本企業のオペレーション

2020年9月号

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CONTENTS

  1. デジタルツインの概要
  2. インダストリー4.0・製造業におけるデジタルツイン
  3. 製造業以外の幅広い産業でも起こるデジタルツイン革命
  4. デジタルツイン展開企業の動向分析
  5. 日本企業のデジタルツイン展開
  6. デジタルツイン時代における日本企業の方向性

要約

  1. 第4次産業革命におけるキーテクノロジーとしてCPS(サイバーフィジカルシステム)・デジタルツインが位置付けられているが、日本では「IoT/AI/ビッグデータ」と定義されてしまうなど、正しく理解されていない点もある。
  2. CPS・デジタルツインの利点は、ライン設置・工場設立など、実世界で工程を完了せずともデジタル上でシミュレーションし、事前に検討することで、効率的にオペレーション設計ができることである。
  3. 欧米・中・新興国では、デジタルツインを活用した製造業の経営変革・オペレーション変革が着々と進みつつある。特に変化の激しい事業環境や、コロナなど予測できない時代状況、顧客変化のロングテール化に伴う多品種少量化・マスカスタマイゼーション化において、デジタルツイン活用は欠かせない。
  4. PLM(Product Lifecycle Management:製品ライフサイクル管理)を基軸にデジタルツインとしての対応範囲を拡大させているのは、シーメンス、ダッソー・システムズ、PTCと欧米大手企業が先行しているが、それに対して日立はLumada活用とサプライチェーンのデジタルツイン化を展開し、東芝はCPS企業への転換を図るなど日本企業が追従している状況である。
  5. 日本企業は生産技術人員の属人的なノウハウが強みとされてきた。これらの暗黙知をデジタル化することで、競争力を構築するソリューションサービスにつなげるとともに、フレキシブルなオペレーションを実現することが期待される。

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執筆者情報

  • 有賀 友紀

    小宮 昌人

    グローバル製造業コンサルティング部

    主任コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。

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